一般用医薬品としての使用経験が少ない等、安全上特に注意を要する成分を含むもの。（例）Ｈ2ブロッカー含有医薬品、　一部の毛髪用医薬品など

まれに入院相当以上の健康被害が生じる可能性がある成分を含むもの。（例）主な風邪薬、解熱鎮痛薬、解熱鎮痛剤など

指定第２類医薬品。同じく第２類医薬品であるが、その中でも特に注意を要するもの。
また、すべての指定第二類医薬品について、禁忌事項の確認を促すための表示、注意喚起を行っています。
特に小児、高齢者他、商品ページ内または注意喚起を促すページ内の禁忌事項に該当する場合は、重篤な副作用が発生する恐れがあるため、薬剤師また登録販売者までご相談ください。

日常生活に支障をきたす程度ではないが、身体の変調・不調が起こるおそれがある成分を含むもの。（例）ビタミンＢ、Ｃ含有保健薬、整腸剤など

※2014年6月12日以降、当店では販売致しておりません。
医療用から移行して間もなく、一般用としてリスクが確定していない医薬品、およびその医薬品と有効成分・分量・用法・用量・効能・効果などが同一性を有すると認められた医薬品。
また、薬機法第44条第１項・第２項に規定する劇薬、毒薬。

表記する一般用医薬品のリスク区分ごとに、「要指導医薬品」「第一類医薬品」、「第二類医薬品」、「第三類医薬品」の文字を記載し、枠で囲みます。
第二類医薬品のうち、特に注意を要する医薬品については、「二」の文字を枠で囲みます。
医薬品の直接の容器又は直接の被包に記載します。
また、直接の容器又は直接の被包の記載が外から見えない場合は、外部の容器又は外部の被包にも併せて記載します。

【健康被害救済制度】 独立行政法人医薬品医療機器総合機構は医薬品、生物由来 製品による健康被害の救済に取組んでいます。
【救済制度相談窓口】 電話： 0120-149-931
（フリーダイヤル　相談受付　9:00-17:30）
電子メール：kyufu@pmda.go.jp

【医薬品副作用被害救済制度】 くすりの副作用による健康被害には、医薬品副作用救済制度が適用されます。
これは、医薬品（病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。）を適正に使用したにもかかわらず副作用により、 入院治療が必要な程度の疾病や障害等の健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。
医薬品は、人の健康の保持増進に欠かせないものですが、有効性と安全性のバランスの上に成り立っているという特殊性から、使用に当たって万全の注意を払ってもなお副作用の発生を防止できない場合があります。
このため、医薬品（病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。）を適正に使用したにもかかわらず副作用による一定の健康被害が生じた場合に、医療費等の給付を行い、 これにより被害者の救済を図ろうというのが、この医薬品副作用被害救済制度です。
この医療費等の給付に必要な費用は、許可医薬品製造販売業者から納付される拠出金が原資となっています。